キャリア・カウンセラーに求められるのは、豊富な職務経験や専門知識に基づく的確なアドバイスにより、個人の生き方の明確化の促進と達成についての指針を提供することです。
カウンセリングの基本である心理学の基礎から実践面の具体的な手法にいたるまでを習得し、即戦力として活躍するキャリア・カウンセリングのプロフェッショナルを養成する講座です。 キャリア・カウンセリングの初歩から応用までの理論と、実践的な専門知識と体験カリキュラムニーズに応えるプロフェッショナル・キャリア・カウンセラーを育成するための講座です。
労働力流動化社会により、社会のなかの雇用や働き方がこれまでとまったく変わりつつある今、企業などの組織に属するうえでも、独立開業などを実現していくうえでも、「自分の一生にわたるキャリア形成」を考えることは、最も重要な課題といえます。 これからのキャリア形成を設計・実現するだけでなく、将来にわたる自己啓発までを含んだ能力開発プランを、専門的見地から第三者に助言・援助できるスキルを身につけることができます。
再就職支援会社の業界団体である再就職支援協議会が、2003年1月に発表した調査結果によれば、2002年の業界全体の売上規模は320億円と推定されています。 再就職支援を行なっていると回答を寄せた27社の受託者数合計はおよそ3万人。
回答を寄せていない企業やその他の企業での実績を加算すると、さらに多くの求職者が常に再就職支援会社でのサポートを受けているはずです。 7年前の1996年には総売上額が28億円、受託者数1637名であった業界が、2002年には総売上で11.4倍、受託者数で17.8倍と急成長を遂げ、社会的に認知された業界になりました。
現在、市場は大手約30社の寡占状態にあるのですが、そうはいっても、それぞれに特徴はあります。 カウンセリングに重点をおいているところ、求人開拓に力を入れているところ、ファシリティを充実させているところ、たくさんの人数を受け入れられるところなど、それぞれの特徴を見極めて選ぶことが大切でしょう。
たとえば、病院を選ぶとき、多少流れ作業的に扱われでもいいから設備の整った総合病院が安心だという人もいれば、医師との関係を大切にしたいので町の開業医を選びたいという人もいます。 現在ある再就職支援会社は、ある時期の過当競争を通りすぎて淘汰された状態ですので、優劣がつけにくくなっています。

また、企業・個人と再就職支援会社の相性もあり、ひとつのケースによって違いますので、絶対的な基準というのはありません。 病気を治してくれたら名医、治らなければ薮医者という結論を出してしまいがちなために、人によって医者への評価がまちまちだというのと同じことです。
となると、どうしたらいいのでしょうか。 まず、自分で足を運ぶこと。
営業マンの話を丸呑みにはせずに足を運ぶ、それも平日の昼間、ふつうの状態を確認することが必要です。 そして、先方のもっているツールのすべてに目を通すこと。
特に雇用調整企業の担当者は、「ご自分がそこに身を預けてもいいと思えるかどうか」を判断基準にしてください。 再就職支援サービスというのは通常のビジネスと違い、費用負担者と受益者が異なっています。
万一不満があっても離職者は元の雇用主に遠慮したり、再就職先を紹介してもらえなくなるのではないかと心配して、話しにくい場合もあります。 雇用調整実施企業は再就職支援会社と契約をしたことで、責任を果たしたつもりになって、いっさい関知しないなどというケースもあるようです。
そうなると再就職支援会社も緊張感に欠けてしまいます。 それでは不幸なのは再就職支援会社を頼りにしている離職者です。
契約後も定期的にサービス状況を確認する、離職者の話を聞いてクレームなどは再就職支援会社に伝えることを心がけてください。 離職者も遠慮せずに再就職支援会社に自分の意見を伝える。
そうすることで満足のいくサービスを受けることができます。 いちばんの基本は「離職者の経験と希望が再就職支援会社のサービスと一致しているかどうか」です。
たとえば、現業職の離職者が多いときに管理職への支援に強い再就職支援会社では難しいでしょう。 また、離職者の数やどの地域かも問題です。
企業の業種、離職者の年齢・職種、地域性などさまざまな要素を整理したうえで、再就職支援会社の担当者と会うことが必要です。 また、再就職支援会社の営業担当者はどうしてもオーバートークになりがちなところがあります。
「6ヶ月以内に10パーセントの方が当社の独自開拓案件で決定します」「必ず再就職できます」などという言葉に惑わされないようにしてください。 就職に「絶対」はありません。

再就職決定率はそれぞれに算出基準が違いますし、数字にこだわるあまり強引に落着き先を決めさせてしまうというケースもないわけではありません。 再就職希望者1人ひとりにとっては、再就職に成功するか失敗するかしかないのです。
それを忘れないようにしないと、不幸な結果を招く可能性があります。 当然、費用を出して契約を結ぶわけですから、サービス内容とのコストパフォーマンスも大切です。
対価に見合ったサービスが提供されているのか、予算と照らし合わせて考えてください。 オリエンテーションとカウンセリング・プログラムに対して、一貫したサポート体制がとられているかどうかを確認してください。
特に、オリエンテーションは開催されているところを見学させてもらうといいでしょう。 一人あたり何人くらいの離職者を担当しているのかを必ず確認します。
人間の処理能力には限界があります。 あまり多いとカウンセリングの質、回数に影響がでます。
カウンセラーが求人開拓も担当していると外出がちなケースがあります。 反面、求人企業の実情を知ることもカウンセラーにとって必要なことです。

カウンセリングと求人開拓の時間配分が妥当かどうかが問題です。 どんな経歴をもった人なのか。
また、経験年数はどれくらいか。 カウンセラーへの教育体制はどうなっているのか。
カウンセリングは非常に習熟度が要求される仕事です。 また、カウンセラー自身に転職経験があるのか、人材ビジネスや人事での経験があるかどうかで対応が違ってきます。
カウンセラーも離職者も人間です。 お互いの相性がものをいいます。
いったん担当カウンセラーが決まったあとでも、どうしても気が合わないようなときには、担当を替えてもらうことも必要かもしれません。 トレーニングが終了したあと、再就職先で有効に使えるものか。
単に資格をとるだけではなく、次の仕事を探すため、また次の仕事についたときに役に立つような、実践的な内容となっているのかどうかが肝腎です。 最近では以前と違い、離職者の方々が朝から晩まで再就職支援会社で求職活動をしているという図式はなくなってきました。
とはいっても機器などが使いたいときに使える状態になっていることが必要です。 受入れ人数に見合った数のブースや機器が用意されているのかどうかを確認してください。

ファシリティに対する考え方はどうなっているか?ファシリティもオープンスペースを多用しているところ、個々のプライバシーを尊重しているところなど、考え方がさまざまです。 事前に確認してください。

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